省エネを目的とした家庭用燃料電池が市場にて300万円ほどで販売されるようである。この装置を購入した場合、国が140万円の補助金を支給するようだ。
消費者は残りの170万円を負担する。
この補助制度によって省エネを促進させようという狙いであるが、この装置の能力がいまいち。
東京ガスの調査によると約5分の1の節約が可能だというが、170万円の負担を回収するためには数十年必要になる。
この成果からするとそれほど流行らない気もしますね・・・。
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2009/01/16 12:28 PM｜Category: 日記 | No Comments
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